部屋のタイプについて考慮します。
例えば大学生が多い地域であれば、ワンルームで賃料設定が５～６万くらいなら問題ありませんが、家賃設定が高いなど学生ターゲットなのにファミリータイプ構成比率が多い場合は気を付けましょう。後者は自治体の指導要綱や条例でワンルームオンリーの賃貸マンションが規制された結果、デベロッパーが止む無く大きめの部屋をつくってしまったパターンと言えます（自治体としては税収源にならない学生が多く住むことやゴミ出しなどルールを守らないことが多いワンルーム入居者が増えることを抑えようとしているためです）。
また空きが多い駐車場がたくさんあったりする時は、入居者以外の外部から借り手が付きそうか確認しましょう。学生向けマンションに全戸駐車場があっても入居者だけで埋めることはまず無理です。また、空きの多い駐車場がタワーパーキング（機械式駐車場）であると維持費、補修費に莫大な費用ばかりがかかる「お荷物」になるおそれがありますので注意が必要です。さらに店舗、事務所混合構成の時も店舗需要等があるか判断しましょう。テナントイメージが限られる場合は周辺の出店状況は要チェックです。
